株主優待銘柄の３つの注意点

株主優待は税制面でも利回りでも有利な部分もありますが、逆に株主優待が不利に働く事もあるので、株主優待の注意点もしっかり把握しておくとべきです。

株主優待が不利に働く３つのパターン

株主優待を目当てに優待を受け取るために投資する時は気にならなくても、成長性や割安度から株価の上昇を目当てに買った場合に不利になる事もあります。だからといって優待銘柄を避ける必要はないですが、傾向として不利になる事もあると知っておく事でグロース株投資やバリュー株投資にも活かせます。

株主優待で大量保有者が損をする

優待の内容は企業が決めるので、銘柄ごとにどのくらいの保有数があると、どのくらいの優待が受けられるかはそれぞれ違います。例えば下のような条件で優待を出している銘柄があるとします。

この場合に1000株投資するなら特に問題ないですし、優待目的ならば1000株以上のポジションを持たないと思います。しかし成長性や割安度から株価の値上がりを期待してポジションを持っている場合は、1000株以上を保有したいというケースもあるはずです。

配当金のように1株に対してなら保有数に応じて、平等に還元されます。しかし株主優待になると上の条件のように1000株保有でも10000株保有でも、同じ還元しかされないケースが発生します。

株主優待で株主還元の公平性が崩れる事で、大きく株価が崩れるのか？？と聞かれると必ずしもそうではありませんが、大量保有者が少額投資家と比べて不平等な還元しか受けられていないという事は覚えておきましょう。

外国人投資家や機関投資家に敬遠される

企業が出している株主優待は自社製品や割引券などが多いですが、国内在住の日本人なら問題なくても外国在住の投資家や機関投資家にとっては扱いにくい可能性があります。

もし日本国内に店舗を置いている飲食店やホテルの割引券などを優待で貰っても、国外に在住している外国人の投資家からするとメリットが薄いです。自分の生活環境を考えると使えない優待ならば、同じ利回りで普通配当を出している企業の方が人気になります。

機関投資家も同じで国内であっても優待を分割して顧客に還元する事も難しいですし、現金化も難しいので機関投資家としても優待利回りが高い銘柄をポートフォリオに組み込むくらいなら、普通配当を出している銘柄か株価の上昇が見込める銘柄を選びます。

結果として普通配当が少なくて優待を高い利回りで出している銘柄は、海外の個人投資家や機関投資家に敬遠されて、株価が伸び悩む原因になってしまいます。

優待が株価の暴落を誘発してしまう

優待が人気の小型株は取引きする人が個人投資家に偏る傾向があります。個人投資家の中には企業の成長性や財務や割安度を考慮せずに、優待目的でとにかく買う投資家も少なくありません。そのため小型株で優待が人気な銘柄は同じセグメントの他の銘柄と比べて、高いバリエーションで買われている事も多いです。

優待によって高い水準にある銘柄の優待が改悪されたり、廃止になると株価の急落に繋がります。さらに優待が評価されて買われている銘柄ほど、権利確定月の株価が不安定になりやすいです。

優待が株価を押し上げてくれている一方で、リスクにもなるので注意しながら銘柄選定をした方が良いです。

まとめ

このなかでも特に株価に影響する可能性が高いのは、外国人投資家や機関投資家に株主優待による還元が好まれないという点です。しかし低配当で高優待利回り＝株価が低迷するという話ではないので、一つの判断要素として知っておくと良いです。